来年・令和9年用の年賀はがきの販売が、2日から全国の郵便局で始まりました。日本郵便によりますと、SNSの普及などによる需要の減少を見込んで、当初の発行枚数は前の年より25％ほど減らしたということです。

来年・令和9年用の年賀はがきは、2日から全国の郵便局で販売が始まりました。

東京 千代田区の東京中央郵便局では、午前9時から販売が始まり、訪れた人たちが来年のえとの「ひつじ」のイラストが描かれた年賀はがきなどを早速、買い求めていました。

窓口を訪れた60代の男性は「私はできるだけ年賀状を出すようにしていますが、友人などからの返信は減りました。時代の流れを感じますが、私は形のある年賀状を送り続けたいです」と話していました。

日本郵便によりますと、来年用の年賀はがきの当初の発行枚数は5億5593万枚と、前の年より25％ほど少なくなりました。

年賀はがきの当初の発行枚数は、SNSの普及などを背景に比較ができる平成16年用以降減り続けていて、来年用は、平成16年用の44億5000万枚の8分の1ほどとなっています。

会社は元日に届けることが可能な差し出し日の最終日をこれまでの「12月25日」から2日間延ばして「12月27日」にするなどして、さらなる減少に歯止めをかけようとしています。

日本郵便の松本俊仁執行役員は「デジタルの時代だからこそ紙で送る価値は高まっていると感じる。年賀状の枚数が減っているのは少しさみしいが、年始に挨拶をする文化は変わらないので、デジタル世代の人も楽しめる工夫を続けていきたい」と話していました。

年賀状の受け付けは来月20日から始まります。